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10年前(2005年)の海外ETF投資事情〜ウェブに載っていない商品ラインナップ&手数料

10年前(2005年)、海外ETFを買うには、野村証券、日興コーディアル証券(現SMBC日興証券)、大和証券などの大手証券会社の窓口に行かなければいけなかった。
日興コーディアル証券では商品ラインナップがウェブ上に掲載されていたものの、手数料は「各支店へお問い合わせください」となっていた(為替手数料・売買手数料の高い海外ETF参照)。当時は海外ETFでのインデックス投資をするなら「足で情報を掴む」時代だったのだ。

そこで、近くの支店に行ったのだが、話をまったく聞かないFPに延々と無意味な営業トークを聞かされ(話を聞かないフィナンシャルプランナー参照)、ようやく海外ETFの取引手数料が約1.2%であるとの情報がゲットできた。為替手数料と合わせて2%〜3.5%の手数料であることもわかった。

野村証券に至っては、ウェブサイト上に商品ラインナップすら掲載されておらず、近くの支店に行ってようやく商品リスト(やる気のないカラーコピー作成資料だった)を入手(ウェブに掲載されていない野村證券の海外ETF参照)。購入金額にもよるが、為替手数料と合わせた手数料は日興コーディアル証券よりも若干安く2%程度であることがわかった。

しかも、当時は外国証券維持管理手数料というのがあり、海外ETFや海外債券を保有しているだけで年間数千円の手数料が取られていた。海外ETFなので信託報酬は安いものの、この高額な為替&取引手数料+外国証券維持管理手数料でとても購入できるような状況ではなかった。

この状況を打ち破ったのが楽天証券だった。2006年10月14日に楽天証券が4種類の海外ETFの取扱いを発表(楽天証券が外国株式ETFを販売開始参照)。楽天証券は次々に商品ラインナップを拡大し、後続のSBI証券が海外ETFの取り扱いを開始したのは8ヵ月後の2007年6月だった(SBIが米国ETF・中国ETFを取り扱い開始参照)。

こうしてみると、2006年から2007年にネット証券が海外ETFの取扱いを続々と開始・拡大したことが、非常に大きなインパクトを持っていたことが分かる。

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