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ポートフォリオ全体の維持コスト(信託報酬等)を低下させる4つの方法

ポートフォリオ全体の維持コスト(信託報酬等)をさらに低下させる方法を考えてみた。
結果は以下の通り:

1. ETFの活用:投資商品の維持コストは一般的に「インデックスファンド(投資信託)>国内上場ETF>海外上場ETF」となるので、インデックスファンド(投資信託)から国内上場ETFや海外上場ETFにすることで維持コスト低下が可能になる。

2. 確定拠出年金専用ファンドの活用:確定拠出型年金口座で信託報酬の割安なファンドを選択することで、ポートフォリオ全体の維持コストを低下させることが可能になる。例えば、野村外国株式インデックスファンド・MSCI-KOKUSAI(確定拠出年金向け)の信託報酬は0.22%(税抜)で、国内上場ETFよりも割安だ。

3. 国内株式と新興国株式の配分微調整:一般的に維持コストは「国内株式<先進国株式<新興国株式」になる。したがって、目標アセットアロケーションで国内株式をやや多めに、新興国株式をやや少なめに配分することで、ポートフォリオ全体の維持コストを低下させることができる。

4. 米国株式の配分微調整:先進国株式アセットクラスの中で米国株式の配分をやや多めにすることで、ポートフォリオ全体の維持コストを低下させることが可能だ。例えば、国内上場ETFでは経費率が0.0945%のSPDR S&P500 ETF(1557)、海外上場ETFでは経費率が0.05%のVanguard Total Stock Market ETF(VTI)を活用することで、ポートフォリオ全体の維持コストを低下させることができる。

ただし、3と4については、維持コスト低下のために最適アセットアロケーションからかい離する可能性があるので、本末転倒にならないよう注意するべきだろう。私自身は1〜3までを実施してきており、4については実施を検討中だ。

関連記事:
・ポートフォリオ全体の実質維持コストが0.24%から0.22%に低下した

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