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リスク許容度を診断するシンプルな方法〜リスク資産が半分になっても3年間耐えられること

リスク資産のアセットアロケーション(資産配分)を決めるときには、各自のリスク許容度を考慮すべきと言われている。

しかし、世の中で出回っているリスク許容度のチェックシートは質問数が多く、根拠が希薄なものが少なくない。もっとシンプルにリスク許容度を診断する方法を考えてみた。

リスク許容度を測るためには、リスク資産の年間最大損失率を把握することが重要だ。アセットマネジメントOneの資料によれば、リスク資産のメインとなる先進国株式(MSCIコクサイ)の年間最大損失率はマイナス52.6%、3年間の最大損失率はマイナス20.2%となっている。ただし、実際にリーマンショック前のピークとショック後のボトムは約マイナス60%となっており、1年間の最大損失率だけで考慮するのは危険だろう。また、最も損失が大きいときの10年間のリターンはマイナス4.1%で、15年間でようやくプラス1.7%になっている。

これらを考慮すると、リスク資産の割合は、今後3年間にマイナス50%になっても必要な収支ギャップをカバーできる値になるだろう。特に今後3年間に住宅ローンの頭金、引越代、車の購入費、教育費などの大型の出費がある場合は要注意で、不足する部分は、無リスク資産(預金・国内債券等)に置いておくべきだろう。また、メンタル面では15年間投資原資がマイナスのままでも売らないで耐えられることが求められる。

なお、無リスク資産の中では最低限の生活防衛資金を確保しておくことが必要だ(生活防衛資金の目安はいくらか?〜投資デビュー時の最低貯蓄額を考える参照)。

関連記事:
・リスク資産のアセットアロケーション(資産配分)を簡単に考えるための7パターン


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